医療脱毛が原則として「保険適用外（自由診療）」となる理由

私たちが日常的に利用している公的医療保険制度は、厚生労働省によって「病気や怪我の治療」、あるいは「日常生活や労務に支障をきたす状態の改善」を目的とした医療行為に限定して適用されるよう厳格に定められています。
医療脱毛は、ムダ毛をなくして見た目を美しくする、自己処理の手間を省く、あるいは肌を滑らかにするといった「容姿の美化」や「生活の利便性の向上」を主たる目的として行われます。そのため、医学的に見て「病気の治療」とはみなされず、全額自己負担の自由診療（自費診療）に分類されます。
同じ医療機関で行う治療であっても、ニキビやアトピー性皮膚炎、湿疹、じんましんなどの治療は病気の治療であるため保険が適用されますが、シミ取りやシワ治療、そして医療脱毛は美容目的となるため保険の対象外となります。
医療機関で行うからといって、すべての行為に保険が使用できるわけではないという点をご理解いただく必要があります。

多毛症やワキガ、アトピーなら医療脱毛に保険はきく？ケース別に解説

「自分は人よりも明らかに体毛が濃いから病気ではないか」「ワキガを治したいから脱毛するのに保険は使えないのか」といった疑問について、具体的なケースごとに解説します。

1．多毛症（多毛疾患）の場合
「生まれつき他の人よりも明らかに毛が濃い」「ホルモンバランスの乱れによる多毛症と診断された」という場合、病気としての側面があるため保険が使えるのではないかと考えがちです。
しかし、多毛症の原因となっている基礎疾患（卵巣の病気や内分泌異常など）の検査や内服薬による治療には保険が適用されますが、その結果として生じている毛を医療レーザーで脱毛する行為自体には、保険は適用されません。
医師が治療上必要だと考える特殊な例外を想定する声もありますが、一般的な医療機関における医療レーザー脱毛において、多毛症を理由に保険診療として脱毛が行われるケースは実質的にありません。全額自己負担となります。

2．ワキガ（腋臭症）の場合
ワキガ（腋臭症）は、アポクリン汗腺から出る汗と皮膚の常在菌が混ざり合うことで独特の臭いが発生する状態です。ワキガの根本的な治療として、アポクリン汗腺をメスで切除する手術（剪除法など）には保険が適用される場合があります。
一方、医療脱毛によってワキの毛をなくすことは、汗を溜まりにくくし、常在菌の繁殖を抑えるため、結果として臭いの軽減に繋がることがあります。
しかし、医療脱毛自体はワキガの根本的な「治療行為」としては認められていないため、ワキガの改善目的であっても医療脱毛に保険が適用されることはありません。

3．アトピー性皮膚炎やカミソリ負けがある場合
アトピー性皮膚炎やデリケートな肌質の方、毎日のカミソリ自己処理で激しいカミソリ負け（毛嚢炎や湿疹）を繰り返している方にとって、医療脱毛をして自己処理をなくすことは、肌への慢性的なダメージを減らし、皮膚症状を改善させるための有効な手段となります。
実際に皮膚科医として、肌荒れを繰り返す方へ医療脱毛をお勧めすることもありますが、あくまで「肌トラブルの予防」や「スキンケアの補助」という位置づけになるため、脱毛施術そのものに保険を適用することはできません。
ただし、脱毛を進める過程で現在起きているアトピーの湿疹やカミソリ負けの「治療（お薬の処方など）」を並行して行う場合は、その治療部分にのみ保険が適用されます。

4．介護脱毛（将来を見据えたVIO脱毛）の場合
将来、自分が介護を受ける立場になったときを想定し、排泄物の付着を防ぎ、衛生的な状態を保ちやすくするために40代・50代以降からVIO（デリケートゾーン）の医療脱毛を始める「介護脱毛」が非常に増えています。
これは介護現場の負担軽減や、皮膚炎・感染症の予防という極めて実用的な目的を持っていますが、現時点において「病気の治療」ではないため、介護脱毛であっても保険適用外となります。

医療脱毛の費用は「医療費控除」の対象になるか？

医療費控除とは、自分や家族のために1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費の総額が一定額（原則として10万円）を超えた場合に、確定申告を行うことで所得税や住民税の還付・軽減が受けられる制度です。
医療機関（病院やクリニック）に支払ったお金であればすべて対象になると思われがちですが、国税庁の規定により、医療費控除の対象となるのは「病気や怪我の治療のために直接必要な費用」に限られています。
医療脱毛は容姿を美化し、美容を目的とした施術であるため、医療費控除の対象には一切含まれません。そのため、確定申告の際に医療脱毛の領収書を提出しても控除は認められませんのでご注意ください。
なお、脱毛の施術によって万が一、火傷（やけど）や毛嚢炎などの肌トラブルが生じ、その治療のために別途かかった診察費やお薬代については、治療目的であるため医療費控除の対象となる可能性があります。

新潟市で医療脱毛を選ぶなら「きど皮ふ科」が安心な理由

1．日本皮膚科学会認定皮膚科専門医の院長による診察
美容専門の脱毛サロンや大手美容クリニックの中には、皮膚科の専門的な知識を持たない医師が形だけの診察を行っているケースも見受けられます。新潟のきど皮ふ科では、日本皮膚科学会に認定された皮膚科専門医である院長が、照射前に必ず患者様お一人おひとりの肌質や毛質、皮膚の状態を医学的な観点からしっかりと診察いたします。
アトピー性皮膚炎や敏感肌、ニキビ、カミソリ負けなどがある方でも、安全に照射ができるかどうかを的確に判断し、適切な出力調整を行います。

2．一般皮膚科（保険診療）併設だから肌トラブルに即座に対応
医療脱毛は高出力のレーザーを使用するため、どれほど慎重に施術を行っても、赤み、痒み、毛嚢炎（ニキビのようなブツブツ）、一時的な火傷などの肌トラブルが起きるリスクがあります。
当院は美容皮膚科だけでなく、日々の皮膚トラブルを治療する一般皮膚科（保険診療）をベースに持つクリニックです。
万が一、脱毛後に肌の異変を感じた場合でも、お薬の処方を含めた適切な初期治療を即座に行うことができます。

3．厚生労働省承認の医療レーザー機器の導入による確かな効果
当院では、効果の高さと安全性が世界的に認められ、厚生労働省の薬事承認を取得している医療レーザー脱毛機器「ジェントルマックスプロ（GentleMax Pro）」や「スプレンダーX（SPLENDOR X）」「ライトシェアデュエット（LightSheer DUET）」を導入しています。
アレキサンドライトレーザーとヤグレーザーの異なる波長を使い分けることで、太くて濃い毛から根深い毛、うぶ毛まで、あらゆる毛質に対して効率よくアプローチが可能です。また、強力な冷却システムが搭載されているため、痛みを大幅に軽減しながら安全でスピーディーな施術を実現しています。

4．保険診療の経営基盤があることによる倒産・閉院リスクの低さ
近年、全国展開していた大手の美容脱毛サロンや美容クリニックが突然倒産し、契約していた回数が残っているにもかかわらず施術が受けられなくなったり、返金が受けられなくなったりするトラブルが社会問題となっています。
きど皮ふ科は、地域に根ざした一般皮膚科の保険診療という強固な経営基盤を持っています。流行に左右される美容専門クリニックとは異なり、地域医療を支える皮膚科としての基盤があるため、突然の倒産や閉院によって施術が中断される心配が極めて低く、長期的なコースプランであっても、最初から最後まで安心して通い続けていただけます。

きど皮ふ科における医療脱毛の施術の流れ

1．カウンセリング
まずは、女性スタッフによるカウンセリングで、詳しく患者様のご不安・ご要望などをお伺いし、脱毛の施術のご案内をさせていただきます。その後、医師が皮膚の状態や肌にトラブルがないかを診察させていただきます。

2．マーキング
レーザーの照射漏れを防ぐために、脱毛部位にマーキングします。

3．テスト照射
肌の色調や毛質に合わせて出力を決定し、医師の指示のもとテスト照射を行います。肌の反応をみて出力調整を行った後、患者様に最適な出力で脱毛処理をおこないます。

4．本照射
患者様の痛みを確認させていただきながら、脱毛部位にレーザーを照射していきます。

5．クーリング（冷却）
レーザー照射が終わったらお肌の状態をチェックし、必要に応じてクーリングをして、お肌の痛み・赤みを抑えます。

6．アフターフォロー
施術後、肌トラブルの予防のため軟膏をお渡しします。強いかゆみが続く場合はお渡ししている軟膏を使用してください。また、ホームケアのアドバイスもさせていただきます。

医療脱毛と保険適用に関するよくある質問

Q1．医療脱毛を受ける際、健康保険証は必要ですか？
医療脱毛は保険が適用されない自由診療（自費診療）に分類されるため、当院で医療脱毛のカウンセリングを受けたり、実際の施術を行ったりするだけであれば、基本的に公的な健康保険証をご提示いただく必要はございません。お支払いは全額自己負担となります。

Q2．医療脱毛の後に肌が荒れたり火傷をしたりした場合、その治療には保険が使えますか？

一般的に、自由診療による施術が原因で生じた肌トラブルの治療を、健康保険を使って行うことは原則として認められていません。
しかし、当院（きど皮ふ科）で医療脱毛を受けられた患者様に対し、万が一、赤みが引かない、毛嚢炎（ニキビのようなブツブツ）ができた、火傷が生じたといった肌トラブルが起きた場合は、当院の責任において診察および必要なお薬の処方をで行っております。

Q3．他院や脱毛サロンでの施術で肌トラブルが起きた場合、きど皮ふ科で保険診療は受けられますか？

はい、他院の医療脱毛や、エステサロンでの光脱毛によって生じた火傷、毛嚢炎、肌荒れ、痒みなどの肌トラブルでお悩みの方は、当院の一般皮膚科（保険診療）にて診察・治療を受けていただくことが可能です。
その場合は通常の病気・怪我の治療扱いとなりますので、必ず健康保険証をご持参ください。皮膚科専門医が適切な外用薬や内服薬を処方し、速やかな肌の回復をサポートいたします。

Q4．生まれつき人一倍毛が濃いのですが、医師の診断があれば保険適用にできませんか？
単に「毛が濃い」「ムダ毛が多くて悩んでいる」という体質によるものである場合、医師の診察を経ても医療脱毛を保険診療で行うことはできません。厚生労働省の規定上、容姿の美化を目的とする脱毛行為には一律で保険が適用されないためです。
ただし、内分泌系の異常やホルモンバランスの著しい乱れといった特定の疾患（病気としての多毛症）が疑われる場合は、その原因を調べるための血液検査や疾患そのものの治療には保険が適用されます。その場合でも、生じている毛をレーザーで脱毛する行為自体は自由診療となります。

Q5．ワキガ（腋臭症）の治療目的を兼ねてワキ脱毛をする場合、保険はききますか？
ワキガの根本治療を目的とした外科手術（剪除法など）は保険適用となりますが、医療脱毛によってワキの毛をなくす行為は、ワキガの公的な治療法として認められていないため、保険は適用されません。全額自己負担となります。
ただし、ワキ毛がなくなることで汗や雑菌が毛に絡みつくのを防ぎ、ワキを衛生的に保ちやすくなるため、軽度のワキガであれば臭いや不快感が大幅に軽減されるケースは非常に多く、皮膚科医としてもおすすめできる施術です。

Q6．アトピー性皮膚炎が酷く、カミソリ負けも深刻です。皮膚を保護する目的の脱毛でも保険外ですか？
はい、皮膚の保護や肌荒れの予防が目的であっても、脱毛施術そのものは保険適用外（自由診療）となります。アトピー性皮膚炎の方やひどいカミソリ負けに悩む方にとって、毎日の自己処理による摩擦刺激をなくすことは皮膚症状の改善に非常に効果的ですが、健康保険のルール上、予防や美容の範疇とみなされるためです。
当院では、アトピーの治療（保険診療）と医療脱毛（自由診療）を並行して行うことが可能です。皮膚科専門医が肌の状態をコントロールしながら、最適なタイミングと出力で安全に脱毛を行います。

Q7．未成年が医療脱毛を受ける場合、保険が使えますか？
未成年の方であっても、医療脱毛の保険適用に関するルールは大人と全く同じです。年齢に関わらず、美容目的の脱毛行為には健康保険は適用されず、全額自己負担となります。当院では未成年（高校生～）の方の医療脱毛も行っておりますが、施術にあたっては保護者（親権者）の方の同意書が必要となります。
お子様のデリケートな肌に配慮し、出力を慎重に調整しながら痛みの少ない施術を心がけています。

Q8．医療脱毛の費用について、分割払いや医療ローンは利用できますか？
はい、当院の医療脱毛（自由診療）では、現金やクレジットカードでのお支払いのほか、月々のご負担を抑えて計画的にお支払いいただける「医療ローン（分割払い）」をご利用いただけます。医療ローンをご利用の際は、所定の審査が必要となりますので、ご希望の場合はカウンセリング時に身分証明書をお持ちください。
患者様のご予算やライフプランに合わせた最適な支払い方法をご提案いたします。

Q9．医療脱毛にかかった費用は、会社の年末調整や確定申告で医療費控除の対象にできますか？

医療脱毛は病気や怪我の治療を目的としたものではなく、容姿を美化するための「美容目的の支出」に分類されるため、確定申告における「医療費控除」の対象には一切なりません。年末調整や確定申告の際に領収書を提出しても控除は認められませんので、全額自己負担の費用としてご理解ください。

Q10．医療脱毛のカウンセリングを受けるだけでも費用はかかりますか？初診料は保険ですか？

当院では、医療脱毛に関する「初回のカウンセリング」および「医師による脱毛のための診察（初診）」はすべて【無料】で行っております。保険診療としての初診料は発生しませんので、保険証による3割負担等の支払いも不要です。脱毛に関するお悩みや費用の見積もり、肌質の確認だけであれば費用は一切かかりませんので、まずは安心してお気軽に無料カウンセリングへお越しください。

Q11．契約した後に、妊娠や出産、病気などで通えなくなった場合、中途解約や返金は可能ですか？

はい、可能です。当院の医療脱毛コースは、特定商取引法に基づいた適正な契約を行っております。妊娠や出産、急な転勤、その他健康上の理由などにより途中で通院が困難になった場合は、法律の定めに従って中途解約のお手続きを承ります。その際、まだ消化していない残りの回数分の料金を計算し、法令に基づいた手数料を差し引いた上で、適切にご返金いたしますのでご安心ください。
また、一時的なお休みであれば有効期限の延長措置なども柔軟に対応しておりますので、お気軽にご相談ください。